〒２３１−００１４
　神奈川県横浜市中区弁天通 ３−４２
　ＮＧＳ弁天通ビル３Ｆ
　電話 ０４５ー５７７ー５０６７
　ＦＡＸ ０４５−５７７−５０５９
　E-Mail kobatel@oregano.ocn.ne.jp

　香港提携事務所 　Ashley road tsim sha tsui. Kowloon, Hong Kong
　台湾提携事務所　 Chien kuo N.Road Sec.2. Taipei. Taiwan.

　当社の設立者である代表取締役小林興弘は長年、株式会社ケンウッド・研究開発部門及び
　通信事業部において技術開発及び商品開発に従事し更に海外ハイテク会社との共同研究、
　共同開発業務に携わる。
　この間、これらのハイテク会社との連携により得た貴重な体験を基に新会社を設立し国内外の
　先進技術導入と共同開発及び提携を行い小さな企業であってもグローバルな事業を展開し社会
　に貢献する事ができる創造性ある企業を目指して設立。

　自動車、コンシュマーエレクトロニクス分野における光・情報通信・画像分野に注力し先端技術、
　市場ニーズをいち早く取り入れ国内・海外ハイテク企業との連携により新しい商品を企画開発、
　商品提供するソリューション型企業。
　特に世界的な技術で開発された光マイクロホンデバイスと応用システム開発、
　ＭＲＩ音声通信装置開発、　DC-BUS技術の日本展開、セキュリティー分野、等に注力。

会社役員 
代表取締役
 
 
 
 
 
 
 
 


常務取締役
 
 
 
 
 
 

取締役
技術顧問
 
 
 

 






監査役

　小林　興弘
　２００２年１１月　コバテル株式会社設立、代表取締役に就任
　過去、欧米・イスラエルハイテクハイテク企業との共同研究・開発・連携に携わる。
　この間の内外業界活動
　（財）電波産業界（ARIB）無線調査委員会
　（財）旧、日本電子機械工業会（EIAJ）ITS調査委員会
　（財）自動車走行電子技術協会（JSK）ITS・MS委員会ITS分野で活動
　米国TSC（テレマティックス）委員会、委員（主査、米国モトローラ社）ITS分野で活動。
　米国ＴＳＣ横浜国際会議招聘幹事


　宮原　信弘
　元､�潟Pンウッド　音響事業部商品企画部Manager
　元､通信事業部商品企画課長、デバイス事業部　事業開発GM
　この間の業界活動　
　電子機器工業会　無線機器業務委員会委員、欧州通信事情調査団
　ETSI　（European　Telecom　Standard　Institute）

　YAIR　MARYANKA
　１９９４年YAMAR　ELECTRONICS　Ltd,（研究開発会社）をイスラエル・テルアビブ市に設立
　同社代表取締役CEOに就任、自動車内の高度情報通信システムを目指したDC-BUS通信方式の
　研究と応用開発に着手（欧米の自動車会社と提携し研究開発を推進）　
　http://www.yamar.com
　米国自動車技術会IDB技術委員（ITS/Data　BUS）ドイツDCBA技術委員長（BMW.PS、VW,
　ダイムラベンツ、共同委員会）
　元､イスラエルDSPC社（現、インテル社）役員、技術部長


　矢澤　登
　ケリヤ産業株式会社　代表取締役会長

　：自動車関連分野、情報通信、光・画像・オーディオ分野。
　：海外ハイテク企業との提携により新分野商品開発（欧米台湾・香港・中国・イスラエル）
　：世界的技術、光マイクロホン市場独占。
　：イスラエルOptoacoustec社と光マイクロホン提携による応用システム開発推進。
　：ＭＲＩ（核磁気融合画像診断）装置用、音声通信システム開発トップ企業。
　：イスラエルYamar Electoronics社とＤＣ−ＢＵＳ技術提携による応用分野開発。
　：台湾、香港のELESUN Electoronics社と業務提携による台湾、香港、中国、ビジネス展開。
　：技術コンサルティング、システム開発・共同開発。
　主な商品　
　：光マイクロホンデバイスの応用開発とデバイス販売。
　：MRI関連装置（光マイクロホンを使った高音質音声通話装置）の開発ｔ販売。
　：ＭＲＩ音声通話・聴覚刺激呈示装置の開発と販売。
　：光マイクを使った石油プラント防爆環境における音声通話装置開発と販売。
　：ＤＣ−ＢＵＳ応用システム開発及び日本市場開拓と半導体販売。
　：海外ハイテク商品の輸入販売、及び関連商品開発。。

　経済産業省（中小企業総合事業団、創造的中小企業支援部）
　（財）神奈川中小企業センター、企業支援部

　総務省管轄（独立法人）情報通信機構平成１４年度新技術開発事業助成認定
　経済産業省（中小企業総合事業団）平成１５年度新技術開発事業助成認定
　NICT(独立行政法人）情報通信研究機構）平成１９年度先端型技術研究開発助成金認定

　文部科学省、先端技術助成企業登録(平成１８年）

　国内
　東京大学、東大病院、京都大学、東北大学、広島大学、筑波大学、三重大学、早稲田大学、
　東京理科大学、東京電機大学、芝浦工業大学、日本大学、日本医科歯科大学、金沢医科大学、
　関西大学、長岡技術科学大学、高知工芸大学、明治大学、
　ＡＴＲ研究所、理化学研究所、日立研究所、生理学研究所、NICT情報通信機構、
　国立障害者リハビリテーションセンター、JAXA（宇宙航空研究機構）、
　JOP日本海洋石油資源開発（株）
　警視庁、東京税関、関西電力、いすゞ自動車（株）、富士フイルム（株）、オリンパス（株）、
　（株）シーメンス

　エンパイヤ自動車（株）　http://www.empire.co.jp/index-1.html
　加賀電子（株）
　株式会社東急ハンズ
　東京計器テクノポート（株）
　横河電機（株）

　海外
　Opto acoustics Ltd.,(Israel)　　http://www.optoacoustics.com
　YAMAR　Electronics　Ltd.,　(Israel)　 http://www.yamar.com
　ELESUN (H.K) CO., Ltd.,. (Hong Kong)　 http://www.elesun.com.hk
　ELESUN Engineering CO., Ltd., (Taiwan)　http://www.elesun.com.hk
　Music Genome Ltd., (Israel) 　http://www.musicgenome.com　　　　　　　　　
　ORPAK　Industries　Ltd.,　（Israel)  http://www.orpak.co.il
　IQ Power　Ltd.,　（Germany） 　　　   http://www.iqpower.com
　Epos　Ltd.,　（Israel)        http://www.epos-ps.com